Side-FIRE目標額の決め方｜生活費18万円から逆算した4,125万円 | Side-FIREを目指す限界社会人のリアル資産運用ブログ

私はこのブログで、毎週「目標4,125万円」と書いてきました。

4,000万円でも5,000万円でもなく、4,125万円。ずいぶん半端な数字です。そして2026年8月8日時点の運用資産は4,088万9,636円。目標まで、あと36万円ほどのところまで来ました。

達成が見えてきたこのタイミングで、この数字がどこから出てきたのかを1本にまとめておきます。生活費からの逆算、4%ルール、株と現金の比率。そしてこの目標額が本当に妥当なのかを自分で疑って、AIに反論させ、計算し直した記録まで含めて全部です。

1. 目標額は「欲しい額」ではなく「暮らせる額」から決めた
2. 3,900万円が4,125万円になった理由
3. この数字を疑った——AIに反論させてみた
4. 計算はAIにやらせた。ただし出力は疑った
5. 直した結果、目標額は「1点」では決まらなかった
6. それでも4,125万円で構える
7. 【2026年8月追記】設計から1年、どこまで来たか
8. まとめ
付録：計算式とシミュレーション結果
1. 付録A. 4,125万円の導出
2. 付録B. シミュレーション結果
  1. 防御枠が現金（実質−2%）の場合
  2. 防御枠が債券（実質+2.5%）の場合
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1. 目標額は「欲しい額」ではなく「暮らせる額」から決めた

出発点は、いくら欲しいかではありません。いくらあれば暮らせるかです。

Side-FIREが成立する条件は、この不等式ひとつで書けます。

毎月の生活費 ≦ 毎月の資産取崩額＋事業所得

ここに自分の数字を入れます。

毎月の生活費：約18万円（家賃・食費・社会保険料など込み）
事業所得：月5〜10万円を想定。ここでは安全側に見て下限の5万円で計算

すると、必要な取崩額が決まります。

18万円 ≦ 取崩額＋ 5万円　→　取崩額 ≧ 月13万円

年に直すと156万円。毎月13万円取り崩しても成り立つ資産が、目標になります。

あとはこれを資産額に換算するだけです。使ったのはFIRE界隈の定番、トリニティ・スタディの4%ルール。年156万円が資産の4%に当たると考えると、

156万円 ÷ 0.04 ＝ 約3,900万円

ここまでが、ざっくりした目安です。

目標額は、貯めたい額ではなく暮らす額で決まる。 生活費が月20万円なら必要額は4,500万円まで上がりますし、事業所得を月8万円まで伸ばせれば3,000万円で足ります。目標額よりもこの2つを固定するのが先です。

2. 3,900万円が4,125万円になった理由

では、なぜ最終的な目標が3,900万円ではなく4,125万円なのか。

その前に、割り戻しに使った4%ルールが何を調べた研究なのかを、少しだけ細かく見ておきます。ここが後の話に全部効いてきます。

トリニティ・スタディは、1926年から1995年までのアメリカの実際の市場データを使ったバックテストです。組んだのは、株式（S&P500）と長期の高格付け社債の比率を変えた5通り。株式100%、75:25、50:50、25:75、社債100%です。そこから初年度に資産の一定割合を引き出し、翌年以降はインフレの分だけ増やしていったとき、30年後に資産が尽きなかった期間の割合を数えました。

30年・4%で見ると、成功率は株式100%で約95%、株式75%で約98%、50:50なら100%。株式だけで組んでも4%ルールは成立しています。

そして私にとって重要だったのは、この5通りのどこにも現金がないことです。トリニティが扱ったのは株式と社債だけで、利息を生まない現金は検証の対象に入っていません。

私の設計は、ここから外れます。防御側を社債ではなく現金で持つつもりだったからです。

株式の期待リターン：5%（S&P500・NASDAQ100をやや辛めに見て）
現金の期待リターン：0%

この2つの加重平均で年4%を狙うと、0.05 × 株比率（0.8）＝ 0.04 から株:現金＝8:2が出ます。これが、いまもルールとして持っている比率です。

あとは株式部分を実際の口座に割り当てるだけでした。特定口座は設計当時（2025年8月）の残高そのままで1,500万円、NISA口座は生涯投資枠の1,800万円。合わせて3,300万円。これに8:2の比率で現金825万円を足すと、4,125万円になります。

	4%ルールの目安	私の設計
株式・社債	3,900万円	3,300万円（株式のみ）
現金	検証対象外	825万円
合計	3,900万円	4,125万円

3,900万円は現金を持たない前提で出てくる一般解、4,125万円は現金2割と自分の口座の器を入れて組み直した個別解です。差の225万円は、安全のために上乗せしたものではありません。比率と器のサイズが決めた結果です。

ちなみに、この4,125万円から年156万円を取り崩す場合、取崩率は3.8%になります。4%より少し低いので、結果としてやや保守的な設計になった——と、このときの私は考えていました。

その考え方自体が間違っていたことは、次の章で分かります。

3. この数字を疑った——AIに反論させてみた

ここまでが、2025年8月に組んだ設計です。

ただ、自分で作った理屈は自分では疑いにくい。そこで設計をまるごとAIに渡して、「褒めずに穴だけ指摘してほしい」と頼みました。使ったのはClaudeデスクトップアプリ（Opus 4.8）です。

返ってきたのは、思っていたよりだいぶ厳しいものでした。設計に効いた指摘を4つに絞ります。

1つ目が、いちばん重い指摘でした。 私は「株5%×0.8＋現金0%×0.2＝4%」という期待リターンを作り、それを取崩率4%に一致させて「リターンで賄えるから持続可能」と考えていました。ところが4%ルールが言っているのは平均リターンの話ではありません。「悪い年が先に来る順序で30年耐えられるか」という、まったく別の経験則です。平均リターンが4%あっても、退職直後に暴落を引けば同じ4%取崩で破綻し得ます。土台の理屈が違っていました。

2つ目。現金は社債の代わりになりません。 前章のとおり、トリニティが株式と組み合わせていたのは長期の高格付け社債で、これは利息を生みます。しかも国債より高い利回りです。それを利回り0%の現金で置き換えると、値動きを抑える効果は得られてもリターンの足を引っ張る度合いが大きく、過去の成功率をそのまま持ってくることはできません。

3つ目は取崩期間です。トリニティは30年が前提。Side-FIREで期間が延びると、安全な取崩率は3.25〜3.5%程度まで下がるという研究があります。それで割り戻すと、必要額は4,400〜4,800万円規模まで上がる計算です。

4つ目は為替。支出は円なのに、資産の8割はドル建てです。円高が進めば市場が無傷でも円換算では目減りします。これについては、私自身は長期的にドル円は円安方向に動くと見ているので、今回の検討には織り込みませんでした。見落としていたのではなく、見立てとして外したという整理です。

一方で、AIが「保守的で良い」と認めた点も1つありました。Side-FIREの事業所得です。 4%ルールは収入ゼロの完全リタイアを想定した枠組みなので、月5万円の継続収入があり、しかも不調時に稼働を増やせるなら、実際の安全度は4%が示すより高くなり得る。これは数値モデルが拾えない上振れ要因だ、と。

この指摘が、最後の結論につながります。

4. 計算はAIにやらせた。ただし出力は疑った

指摘を受けて、目標額を計算し直すことにしました。ここからはAIを反論役ではなく計算機として使います。

最初に決めたのは役割分担です。前提を決めるのと、出てきた数字を疑うのは自分。計算はAI。 取崩期間を何年と置くか、事業所得をいくら見込むかは生き方の話なので、任せるものではありません。一方で、暴落が先に来る順序まで含めて何千通りもの30年を試すような計算は、手では回せないのでAIに。

そして実際に、疑ったことが功を奏しました。

AIが出してきた必要額は5,000〜7,000万円。跳ね上がりすぎです。

ここで使っていた取崩額は、第1章の156万円ではなく年162万円です。手取りで156万円を使うには、特定口座の売却益にかかる税を上乗せして取り崩す必要があるためで、この時点で計算し直してもらいました（付録A）。それでも素朴な4%ルールなら、162万円の25倍で4,050万円になるはず。株と現金の比率をどう振っても軒並み5,000万円を超えるのは、計算そのものを疑うレベルです。

そこを押したところ、AIは自分のコードを点検して、バグを見つけてきました。

原因は、株式の実質リターン5%を「算術平均」として計算に入れていたことでした。投資のリターンには2つの平均があります。毎年の数字をただ均した算術平均と、複利で実際に増えた結果の幾何平均です。値動きが大きいほど、この2つは離れます。「+50%の翌年に−50%」なら算術平均は0%ですが、実際は1.5×0.5で25%減っています。

複利で効くのは後者です。5%を算術平均として入れた結果、実際に増える率は3.4%程度まで削られ、必要額が1,000万円単位で膨らんでいました。幾何平均に直すと、古典的なポートフォリオで4%ルールの成功率がきちんと再現できるようになりました。

丸投げしていたら、この過大評価をそのまま信じていたはずです。 私が気づけたのは、細かい検算ができたからではありません。「年間生活費の25倍」という粗い相場観を持っていただけです。桁の感覚さえあれば、出力は疑えます。

計算するのはAI、もっともらしいかを決めるのは自分。この距離感が、いまのところいちばんしっくりきています。

5. 直した結果、目標額は「1点」では決まらなかった

土台を直したモデルで出た答えは、「いくら」ではなく「どれくらいの確からしさか」でした。

まず分かったのは、4%ルールが安全だったのは「実質リターンが年7%前後だった株式＋利息を生む社債」という世界の話だということです。第2章で書いたとおり、トリニティは想定リターンを置いた計算ではなく実データの再生でした。1926〜1995年のアメリカが、たまたまそういう成績だっただけなのです。

そこで、自分のポートフォリオでシミュレーションを回してもらいました。過去70年の並びを再生するのではなく、暴落の順序を変えた何千通りの30年を作って数える方法です。歴史になかった悪い並びも生まれるぶん、成功率は実データの再生より辛めに出ます。

このとき、株式のリターンはインフレを引いたあとの実質で置き直しました。設計時に使った「期待リターン5%」は、名目なのか実質なのかを決めていなかったからです。名目5%からインフレ2%を引けば実質3%で、意味がまるで変わります。同じ5%でも、どちらの5%かを決めないと計算が成り立ちません。

その条件で同じ4,050万円を見ると、株式の実質リターンを5%と置いた私の「株8:現金2」は成功率約76%。株式実質7%＋債券の古典的な構成なら成功率約94%。計算式は同じでも、その答えが何%の確度に当たるかは条件次第でした。

そして必要額を最後に左右したのは、株式の実質リターンをいくつで見るかです。

株の実質リターンの見立て	必要額（成功率90%）
弱め（5%）	約5,100万円
中間（6%）	約4,600万円
トリニティ並みに強気（7%）	約4,200万円

アメリカの20世紀並みが続くと信じるなら約4,200万円で、いまの目標4,125万円とほぼ同じ。これからは歴史平均ほど伸びないと見るなら約5,100万円まで上がります。

目標額の幅は、ほぼ相場の見立てで決まる。そして相場の先行きは誰にも分かりません。目標額は1点では決まらなかった、というのがここでの答えです。

なお、現金を債券に替えると必要額がどう動くかも試しました。防御枠を厚くするほど下がり、株を弱めに見た場合でも40%まで債券にすれば4,125万円で成功率90%に届きます。同じ2割を空けるにしても、そこに何を置くかで必要額は600万円ほど変わりました。株リターンの見立て3通りぶんの数字を付録Bに置いています。

6. それでも4,125万円で構える

幅があると分かったうえで、では結局いくらを目標にするのか。

私の答えは、当初の4,125万円のまま構えるです。

この金額の確度は、強気の見立てで8〜9割、弱めに見ても8割前後。残りの1〜2割は「退職直後に暴落を引く」ケースです。そこをどうするか。

働けばいいんです。

そもそも私が目指しているのはSide-FIREで、完全リタイアではありません。月5万円以上の事業所得を続ける前提で設計しています。相場の悪い年だけ少し多めに働き、支出を絞る。それで取崩を減らせば、シミュレーションが「失敗」と数えた経路の多くは、現実には踏みとどまれます。

第3章でAIが認めた点が、ここに効いてきます。「働ける」というのは、数式に入らない安全弁です。 月5万円のSide-FIREをガチガチに固めるなら5,000万円超を積む必要がある。でも私は4,125万円を当面の目標に置いて、差は稼ぐ柔軟性で埋めることにしました。

これは計算から逃げた結論ではありません。計算しきったうえで、数字で埋まらない部分を働ける状態で埋めると決めた、という話です。もっと安心料を払いたい人は、目標を5,000万円台に上げるか、現金を債券に替えて確度を底上げする手もあります。そこは相場をどう見るかと、どこまで働く気があるか次第です。

もうひとつ、Side-FIREの目標額をギリギリに設定しているのには理由があります。フルタイムの仕事を辞めたあとの自分に、余裕を与えないためです。間違ってFat-FIREしてしまったら確実に堕落した生活になるのが目に見えています。これだけは避けなければなりません。

7. 【2026年8月追記】設計から1年、どこまで来たか

ここまでが2025年8月から2026年6月にかけての設計と検証です。移植にあたって、いまの数字で答え合わせをしておきます。

週次記録を始めた2025年8月の運用資産は約2,915万円でした。それが2026年8月8日時点で4,088万9,636円。目標の4,125万円まで、あと36万円ほど。達成率にして99.1%です。

ただ、総額が目標に近づくのと、中身が設計どおりになるのは、別の話でした。

	2025年8月の設計	2026年8月8日の実際
特定口座	1,500万円	2,054万円
NISA口座	1,800万円	1,429万円
金融資産計	3,300万円（80%）	3,483万円（85%）
運用現金	825万円（20%）	606万円（15%）
合計	4,125万円	4,089万円

ずれているのは比率のほうです。金融資産は設計を180万円ほど上回っているのに、現金は220万円ほど足りていません。 株式が伸び、新NISAへの積立も続けた分だけ、現金の割合が薄まりました。素直な結果です。

これは想定外の事態ではなく、取崩の設計が引き受ける前提になっています。年に1回、特定口座を売って現金に移し、8:2に戻す。実際にその手順を8月8日の残高で回すと、227万円ほど売却する計算になり、そのとき月に使える額は12.6万円でした。

-> Side-FIRE後の私の取崩戦術｜4,000万円で毎月12万円

もうひとつ、設計と違ったことがあります。NISAの生涯投資枠1,800万円を前提に置いたのに、8月8日までに投資できたのは960万円でした。枠のおよそ半分です。年間の投資枠に上限がある以上、当然といえば当然でした。

それでも総額のほうは、目標のすぐ手前まで来ています。設計は「口座をこう埋める」という形で書きましたが、そのとおりの順番で埋まっていく必要はありませんでした。

-> 新NISAに900万円投資した全記録｜30ヶ月で1,373万円

総額と、比率と、口座の内訳。この3つは同じ速さでは進みませんでした。目標額の手前まで来たいまも、設計どおりの形にはなっていません。 1年やってみないと分からないことでした。

8. まとめ

4,125万円は欲しい額ではなく、生活費18万円から逆算した数字。半端なのは自分の口座に当てはめた個別解だから
疑ってみたら土台に理屈の取り違えがあり、目標額は1点では決まらず4,200〜5,100万円の幅があると分かった
それでも4,125万円で構える。差は「働ける」で埋める。Side-FIREの柔軟性は、数式に入らない安全弁

目標額は、決めて終わりではなく、疑って幅を知ったうえで構えるものだと思っています。

付録：計算式とシミュレーション結果

ここから先は資料です。読み物としては前の章までで完結しているので、必要な方だけどうぞ。

付録A. 4,125万円の導出

ステップ1：必要な取崩額

毎月の生活費 ≦ 毎月の資産取崩額＋事業所得
18万円 ≦ 取崩額＋ 5万円 → 取崩額 ≧ 月13万円（年156万円）

ステップ2：4%ルールで割り戻す

156万円 ÷ 0.04 ＝ 3,900万円

ステップ3：株と現金の比率

株式の期待リターン5% × 株比率＋現金0% × 現金比率＝ 4%
0.05 × 0.8 ＝ 0.04 → 株:現金＝ 8:2

ステップ4：口座区分に割り当てる

区分	金額	根拠
特定口座	1,500万円	設計当時（2025年8月）の特定口座の残高
NISA口座	1,800万円	生涯投資枠
現金	825万円	株式3,300万円の2割
合計	4,125万円	—

税の扱いについて：手取りで年156万円を使うには、特定口座の売却益にかかる20.315%を上乗せして取り崩す必要があります。設計時は特定口座を8掛けで見て (NISA1,800万＋特定1,500万×0.8 ＋現金825万) × 0.04 ≒ 153万円 と計算し、手取りで156万円に近い水準だと、ざっくり当たりをつけていました。のちにAIに計算させると、税込みの実効取崩額は年162万円ほど。含み益の割合で動くため、税込みの取崩額は年160万円前後の幅として受け止めています。

付録B. シミュレーション結果

防御枠の中身と比率を振って、必要額（万円）を出した結果です。株のリターンの見立てを3通り並べています。

共通の前提：取崩30年・期初取崩・年162万円（税込み）／株のボラティリティ18%／現金は実質−2%／債券は実質+2.5%・ボラティリティ6%／インフレ2%／年1回リバランス／4万パス。校正として、古典的な株75:債25（株の実質リターン7%）で4%取崩を回すと成功率が9割台に乗ることを確認しています。

防御枠が現金（実質−2%）の場合

株の実質リターン5%（名目7%）

現金／株	成功率80%	成功率90%	成功率95%
0% ／ 100%	4,078	5,122	6,251
10% ／ 90%	4,152	5,115	6,115
20% ／ 80%（現状）	4,256	5,135	6,026
30% ／ 70%	4,390	5,182	5,968
40% ／ 60%	4,555	5,265	5,949

株の実質リターン6%（名目8%）

現金／株	成功率80%	成功率90%	成功率95%
0% ／ 100%	3,624	4,516	5,473
10% ／ 90%	3,729	4,556	5,426
20% ／ 80%（現状）	3,856	4,630	5,404
30% ／ 70%	4,016	4,727	5,424
40% ／ 60%	4,213	4,854	5,470

株の実質リターン7%（名目9%）

現金／株	成功率80%	成功率90%	成功率95%
0% ／ 100%	3,243	4,013	4,832
10% ／ 90%	3,366	4,090	4,839
20% ／ 80%（現状）	3,514	4,195	4,873
30% ／ 70%	3,694	4,328	4,946
40% ／ 60%	3,908	4,494	5,052

現金は、増やしても必要額が下がりません。低めの確度ではむしろ増えます。「実質マイナスの足かせ」と「値動きを抑える保険」の両面が打ち消し合うためです。

そして株を強気に見るほど、現金の分が悪くなります。 株の実質リターンを5%と置いた場合、確度95%の列だけは現金を増やすと必要額が下がっていました。ところが7%と置くと、どの確度でも現金を増やすほど必要額が増えます。 株がよく伸びる前提なら、値動きを抑える保険よりも、株に置かない機会損失のほうが大きくなるからです。

防御枠が債券（実質+2.5%）の場合